EDRは、PCやサーバーなどのエンドポイントを監視し、不審な挙動の検知・調査・封じ込めを支援するセキュリティ製品です。近年は、マルウェア対策だけでなく、侵入後の早期発見、被害拡大防止、インシデント対応の効率化を目的に導入されるケースが増えています。

検知能力

EDR選定でまず確認すべきなのは、脅威をどの程度正確に検知できるかです。

比較するポイントは、既知のマルウェアだけでなく、ファイルレス攻撃、不審なPowerShell実行、認証情報の悪用、横展開、ランサムウェアの兆候などを検知できるかです。

ただし、検知率の高さだけで判断するのは危険です。過検知が多い製品では、アラート対応に追われて運用負荷が高くなります。実際の選定では「検知できるか」と同時に、「誤検知をどれだけ抑えられるか」も確認する必要があります。

調査・可視化のしやすさ

EDRは、検知後の調査に使いやすいかどうかも重要です。

攻撃の侵入経路、実行されたプロセス、通信先、影響を受けた端末、関連するユーザー操作などを時系列で確認できると、原因特定や影響範囲の把握がしやすくなります。

管理画面が複雑すぎる場合、専門知識を持つ担当者でなければ使いこなせない可能性があります。導入前には、実際のアラート画面や調査画面を確認し、自社の運用担当者が扱えるかを見ておくことが大切です。

対応・封じ込め機能

EDRには、検知だけでなく、被害拡大を防ぐための対応機能も求められます。

代表的な機能には、端末のネットワーク隔離、プロセス停止、ファイル削除、端末調査、リモート操作、IOC検索などがあります。

注意点として、自動隔離や自動削除を有効にする場合は、業務影響を十分に考慮する必要があります。重要端末が誤って隔離されると、業務停止につながる可能性があるため、最初は通知中心で運用し、段階的に自動対応を有効化する方法が現実的です。

運用負荷

EDRは導入して終わりではなく、日々のアラート確認、調査、チューニング、レポート作成が必要です。

そのため、製品の機能だけでなく、自社で運用できる体制があるかを確認する必要があります。セキュリティ専任者が少ない企業では、MDRサービスやSOCサービスと組み合わせて運用する選択肢もあります。

特に確認すべき点は、アラート件数、重要度の分類、通知方法、日本語対応、レポート機能、サポート体制です。

既存環境との相性

EDRは、OS、業務システム、ネットワーク、既存のウイルス対策ソフト、SIEM、認証基盤などと関係します。

対応OSはWindowsだけでなく、macOS、Linux、サーバーOS、仮想環境、クラウド環境まで確認する必要があります。また、既存のセキュリティ製品と機能が重複したり、競合したりしないかも重要です。

導入前には、全社展開の前に一部端末で検証し、業務アプリへの影響、端末負荷、通信量、管理画面での可視化状況を確認しましょう。

外部評価の見方

EDR製品の比較では、MITRE ATT&CK Evaluationsなどの第三者評価が参考になります。MITRE ATT&CK Evaluationsは、実際の攻撃手法に基づいて製品の検知・可視化能力を評価する取り組みです。(ATT&CK Evaluations)

ただし、評価結果だけで製品を決めるのは避けるべきです。テスト環境での結果と、自社環境での運用しやすさは必ずしも一致しません。外部評価はあくまで参考情報とし、自社の端末構成、運用体制、求めるセキュリティレベルに合うかを確認することが重要です。

選定時の注意点

EDRを選ぶ際は、以下の点に注意が必要です。

まとめ

EDR選定では、「検知能力が高い製品」を選ぶだけでなく、自社で無理なく運用できるかが重要です。

特に、検知精度、調査のしやすさ、対応機能、運用負荷、既存環境との相性、サポート体制を総合的に比較する必要があります。

また、EDRは単体で万能な対策ではありません。資産管理、脆弱性対策、バックアップ、メールセキュリティ、ログ監視、従業員教育などと組み合わせることで、より効果的なセキュリティ対策につながります。